環境問題に取り組むNPO「グリーン購入ネットワーク（GPN）」は1月の1カ月間、地球温暖化対策として、約3000の会員企業・団体の従業員約500万人に、旬の食材や地場の食材の購入を呼び掛ける運動を実施している。季節に応じて収穫する旬の農作物はビニールハウス保温のために重油などを燃やす必要がなく、地場の食材なら生産地から消費地までの輸送で消費する燃料が少なくて済む。こうした食材を購入すれば、温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）の排出削減につながるとされる。