将来の医療費について「非常に不安」と感じる人の割合が2年前に比べ、約5割増えていることがNPO法人「日本医療政策機構」（東京都）の調査でわかった。「雇用や経済の急速な悪化が健康問題にも影響し始めているのでは」と分析している。世代別では20、30歳代はともに50％が「非常に不安」と回答。70歳代以上は33％と最も少なかった。 職業別にみると、パートやアルバイトなど非正規雇用の人で「非常に不安」は55％と最多。会社員・団体職員・公務員の45％、自営業の35％に比べ、際立っていた。